19.成果をあげる組織づくりとは 　 「正しい組織の構造は不可欠の土台である。この土台なくしては、マネジメントの領域におけるいかなる仕事ぶりも成果をもたらしえず、 失敗に終わる」　　　　−『現代の経営（下）』P.53 ☆成果をあげつつ明日の幹部を育てるのが会社の役目 　　会社は１０年後、２０年後にも存在し続けようと思うなら、それを見越した組織化を図る必要がある。 　@成果があがるような組織をつくること 　　　そのために必要な社内の活動は、できるだけシンプルに済むようにしなければならない。たとえば何か１つものを購入するだけで、 　　ハンコを求めてたらい回しに合うようでは、生産性が下がってしまう。 　A意思決定を行う層はできるだけ薄くすること 　　　トップの判断が迅速に現場に伝わるようなしくみが重要！命令系統を最短にすることで、上から下まで意思がぶれず、目的に向かっ 　　てまっすぐ行動できる。 　B次の経営幹部を育てる力をもっていること 　　　人を育てるには、そのための教育・評価制度も必要だ。若い人材に経営を教えるには、事業の広い範囲を見渡すことができ、責任あ 　　る仕事にチャレンジできる環境が不可欠。そして、その人物が失敗しても、会社全体でフォローできるような体制も必要となる。 ☆「機能別組織」か「事業部制」か 　　理想的なのは事業部制だが、事業部制は、ある程度会社が大きくないとうまく機能しない。また、機能別組織と事業部制は、互いに強 　み・弱みを補い合う関係にある。そのため、事業部制をとっている会社では、その下で機能別組織をつくっていることが多い。 　@機能別組織⇒社内を業務内容（機能）で分けた組織 　　《メリット》　　・各部署の専門性が高く、社員による専門分野の知識や能力の習得が速い 　　《デメリット》　・事業ごとの連携が難しく、部署間で摩擦が起こりやすい 　　　　　　　　　　・他の部署の利益を犠牲にしても自部署の利益をめざしてしまう 　　　　　　　　　　・全体の目標が見えにくく、部署ごとの目標が設定しづらい 　　　　　　　　　　・全体的な意思決定を下せる経営幹部が育ちにくい 　A事業部制⇒商品群ごとに事業単位を設定する組織 　　《メリット》　　・事業の総合的な利益（成果）を基準に体制を構築できる 　　　　　　　　　　・利益の上がらない事業が明らかになりやすい 　　　　　　　　　　・事業ごとに目標による経営ができる 　　　　　　　　　　・経営管理者を育成しやすい 　　　　　　　　　　・事業を中心に仕事を行うため、各人の自己管理能力が見えやすい 　　《デメリット》　・事業部同士をつなぐ部分が組織的には非効率となる 　　　　　　　　　　・本部機能が弱いと、事業部が利益優先となり、経営資源の再配分が滞る 　　“メリットを活かし、デメリットを解消しよう”